2024年度「グリーンボールプロジェクト」実績報告

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環境優良商品の普及による“CO2削減貢献量※1”を数値化!
「GBP App」を実装し、参加企業の脱炭素への取り組みをサポート
2024年度「グリーンボールプロジェクト」実績報告


ものづくり商社のリーディングカンパニーである株式会社山善(本社:大阪市西区、代表取締役社長:岸田貢司)は、2008年度より環境関連ビジネス「グリーンボールプロジェクト」(https://www.greenball.jp/)を推進しています。2008年度から2024年度までの17年間で延べ13,229社が参加し、CO2削減貢献量※1”は累計で611,098t‐CO2となりました。
   


 
 環境優良商品の普及を促進することで、持続可能な社会の実現を目指し、地球環境とエネルギーの未来に貢献することを目的とする「グリーンボールプロジェクト」。当プロジェクトでは、当社が取り扱う環境優良商品が、当プロジェクトの参加企業(販売店)を通じて工場や一般家庭へ販売・設置されることで、生じていると考えられるCO2削減貢献量※1を独自の「GBPプロトコル」として、算定・開示しています。CO2削減貢献量※1は、企業の製品・設備やサービスのさらなる開発を促すものとして、「持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)」が新たな指標として関心を寄せており、日本、海外企業も開示に動くなど注目されています。
 また、2022年7月より、当社におけるCO2排出量を拠点・部署ごとに把握するため、株式会社ゼロボード(本社:東京都港区、代表取締役:渡慶次 道隆)が提供するSaaS型のCO2算定アプリケーションを一部カスタマイズした「GBP App」(ジービーピー・アプリ)を導入しました。「GBP App」は、“GHGプロトコル”に基づく総排出量と、“GBPプロトコル”に基づく削減貢献量※1の見える化を可能にした、“Wプロトコル”導入済みのアプリケーションです。これをグリーンボールプロジェクトの参加企業である販売店にサービスとして提供しているほか、2024年より当社の仕入先であるメーカーに販売し、当社の仕入先、販売先、双方の“見える化”を支援しています。
 2025年3月に「サステナビリティ基準委員会(SSBJ)」が策定した、日本でのサステナビリティ情報開示の新たな基準が最終化され、日本の大企業はScope3※2の情報収集を強化する流れにあり、中小企業であってもサプライヤーとしてGHG排出量の開示が要求されることになります。当社は、今後もグリーンボールプロジェクトの活動並びに、「GBP App」を活用したCO2排出量の算定・可視化を推進しながら、サプライチェーン全体の脱炭素に寄与してまいります。

       
<グリーンボールプロジェクトの成果>

2024年度累計(2008年度~2024年度)
CO2削減貢献量40,231 t‐CO2611,098t‐CO2
参加企業数680社13,229社

    
<「GBP App」の特長>

● 当社および参加企業のCO2排出量を算出・見える化
● 対象商品の販売量に応じたCO2削減貢献量を算出・見える化
● GHGプロトコルに準じたカテゴリ排出量の報告、開示が可能
● 年・月次での増減比較ができ、実質カーボンニュートラルに向けた中長期の進捗管理が可能


       
<「GBP App」の新機能>

① サプライヤーアンケート機能
データ収集を効率化するため、アンケート作成や進捗確認などを行います。組織ベース算定と製品ベース算定(CFP)の排出量を収集し、Scope3 Category1に取り込むことや、CFP算定時の原単位として使用可能。
② ホットスポット分析
ホットスポット分析が縦並びで表示され、排出量が多い活動の詳細を見える化します。ここでの分析を行うことで、排出量削減の計画案作成の参考にできます。

     
<公益財団法人日本自然保護協会への活動支援>

 グリーンボールプロジェクトは、「公益財団法人日本自然保護協会」を支援しています。同協会は人と自然が共に生き、赤ちゃんからお年寄りまでが美しく豊かな自然に囲まれ、笑顔で生活できる社会を目指し活動しています。


写真提供:公益財団法人日本自然保護協会

写真提供:公益財団法人日本自然保護協会

 
<GXリーグに参画しています>

 当社は、経済産業省が設立した「GX(グリーントランスフォーメーション)リーグ」に参画しています。


  
※1:ベースライン比較法に基づくプログラム型削減。
※2:事業者によるGHG排出量の算定・報告対象範囲の区分。
(Scope1:自社の事業活動における直接的なGHG排出 Scope2:他社から供給された電気、熱・蒸気の使用により発生する間接的なGHG排出 Scope3:上記以外の事業活動に関わるサプライチェーンのGHG排出)

           
 今後も当社は、パーパスである「ともに、未来を切拓く」のもと、世界のものづくりと豊かなくらしをリードしてまいります。

以上

■本件に関するお問い合わせ先
【報道関係の方】
広報・IR室
TEL 06-6534-3095 / FAX 06-6534-3280
E-Mail info07@yamazen.co.jp

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