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- TFS支社
2023.08.02
注目が集まる2050年問題で取り上げられているとおり、日本社会の超高齢化は避けられない。それに伴う働き手の減少は各業界に深刻な影響をもたらすだろう。今回の調査では、これからの時代に企業が求める自動化・省人化の状況についてアンケート調査を実施。その結果をもとに、トータル・ファクトリー・ソリューション支社 技術サポート部 部長の植島が考察を行った。
調査内容 | 自動化・省人化に関する調査 |
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調査対象 | 全国の25~69歳の男女 1,043人(下記詳細) ※製造業、三品業界、一次産業、建設・建築業、物流業に携わる方 |
調査方法 | インターネット調査 |
調査期間 | 2023/05/19 ~ 05/24 |
約2人に1人が労働時間の改善を求めているというのは想像以上でした。注目すべきは、「単純作業の削減」も含めて上位の回答はいずれも業務効率化に関連する内容となっていることです。
私たちは、生産ラインのトータルコンサルティングを行うことで、生産現場の方々のモチベーションを損ねることなく、業務効率化を含めた働き方改革のお役に立てたら、と考えています。
人手不足だからと言って、やみくもに人を投入するのは効率的ではありませんし、何もかもロボティクス技術やAIなどの最新技術を導入すればよい、というものでもないと思います。まずは、作業の見える化や効率化を進め、本当に自動化が必要となる作業を洗い出したうえで人が行う作業との住み分けを適切に行うことが必要となります。そして、ライントータルで生産効率を上げることを主眼において計画を練れば、中身のある自動化が実現できると思います。
上位を占める回答の結果から、「生産量を増やす」ことに目が行きがちですが、大事なことは「生産効率を上げる」ことであることがわかります。 まずは自分たちの現状を見直そうとする姿勢が見える一方、日々の職務の煩雑さの中でなかなか進まないと感じておられる方々が多いことも見て取れます。 私たちとしては、ロボット導入の依頼を受けた際に、工場内の状況をよく確認して工程に無駄がないかをコンサルティングしてから案件を進めるなど、お客様への寄り添い方が必要になると考えています。
自動化・省人化への取り組みが2割に満たないことから、生産ライン上の問題点が明確になっていない企業様が多い印象です。また、目標進捗率30%以下と答えた方々が6割に上る結果から、自動化を計画・立案する方と、現場でそれを実行する方のすり合わせが難しいことを伺わせます。各業種において、自動化を推進する強力なリーダーシップが必要であると痛感しました。
一つ目は「生産効率の向上」です。これは大きく生産量を上げる(稼働時間を増やす)ことと、人的ミスを失くすことに分けられます。二つ目は「技術の継承」です。機械やAIに作業を覚えさせることで、変わらず生産を続けることができます。三つ目は「負荷の大きい作業の軽減」です。これは働き方改革にも繋がるかと思います。四つ目は、「余剰人員の活用」です。自動化により、ゆとりの出た人員を別の業務に充てることで、生産現場トータルでの業務改善が図れます。
山善のTFS支社は、技術力により「商社でもなく、メーカーでもなく、SIerでもない、トータル・ファクトリー・ソリューション」という新しいポジションの確立を目指しています。そして、“セールスエンジニアリング部隊=技術サポート部”の知見を活かし、協働ロボットを含む自動化設備をご提案しています。自動化についてお困りの際や、外部の意見を聞いてみたいという方は、ぜひTFS支社までお声がけください!
お問い合わせはこちらからどうぞ!
https://tfs.yamazen.co.jp/
TFS支社のエンジニアリング力をさらに高めるために2022年10月に「ロボットテストラボ」の稼働を開始しました。協働ロボット専用のラボとして、TFS支社 技術サポート部のロボティクスエンジニアを担当しているメンバーが運営しています。ラボでは各メーカーの最新鋭の協働ロボットを常設し、ワークに合わせた治具やハンド用の爪を3Dプリンターにて製作・使用することにより、導入前のテストや実現性を高い次元で検討・検証していただくことができます。また、協働ロボットの操作トレーニングの場としても活用しており、どうやって協働ロボットを動かすかをエンドユーザーの方々に学んでいただくことも可能となっています。
※この記事は2023年7月に制作しました。部署名・役職等は取材当時のものです。
トータル・ファクトリー・ソリューション支社 技術サポート部 部長
2021年4月よりTFS支社 技術サポート部に所属、2023年4月より現職。
セールスエンジニアメンバーで技術サポート部を構成し、TFS支社をこれまでにない新しいジャンルの販売集団として確固たる地位を築くことで、山善の生産財マーケットにおけるシェアアップを目指す。