2022.11.02
- 社員インタビュー
「ZePlus」がサポートする脱炭素時代の住宅施工
- 住建事業部
2024.02.29
省エネ・節約術がくらしにすっかり浸透した昨今。くらしを営む場である住宅にも省エネを求める生活者が増えてきている。山善では全国の消費者(住宅購入者・購入予定者)と提供する側の中小工務店・ハウスメーカー従事者あわせて1,087名を対象に、ZEH(ゼッチ/Net Zero Energy House)に関する意識調査を実施。その結果をもとに、住建事業部の茶谷が考察を行った。
調査内容 | 節約・住宅「ZEH(ゼッチ)」に関する意識調査 |
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調査対象 | 全国(※石川県、富山県、福井県、新潟県を除く) 消費者、中小工務店・ハウスメーカー 1,087名※下記詳細 消費者(住宅購入経験者・住宅購入予定者・ZEH認知者) 中小工務店・ハウスメーカー(従業員数100名以下) |
調査方法 | インターネット調査 |
調査期間 | 2024/1/12~1/15 |
昨今のエネルギー価格の高騰もあり、光熱費を抑えることができるZEHの需要は高まっていることを裏付ける結果となりました。2025年の省エネ住宅の義務化も見据え、大手ハウスメーカーがZEHという言葉をCM等で広めていることも背景にあると思います。
上記の結果から、ニーズの高いZEHですが、コスト面での不安を感じている方は多いです。工務店にサポートして欲しいことにも挙がっていますが、供給側には、補助金の情報や、長期的に光熱費などのランニングコストでメリットがある旨など、丁寧な説明が求められていることが分かります。
その一方で、、、
この結果には私も驚きました。正直、中小の工務店・ハウスメーカーの認知率はもっと高いと思っていましたが、いずれにしても、消費者のニーズに中小の工務店・ハウスメーカーが対応しきれていないことが分かります。省エネ・脱炭素のトレンドは今後住宅業界でも加速するでしょう。そのニーズに応えられるよう、地域の工務店にも体制構築の必要があると思います。
こちらもZEHの認知率に連動する結果となっています。中小の工務店・ハウスメーカーは、ZEHの新規提案に関して、営業方法の確立・ノウハウの習得へリソースを回しづらいという現状があることが想像できます。
2021年10月の閣議決定では、「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」とあります。つまり新築住宅はZEHがスタンダードになるということです。
当社はオリジナルZEHブランド「ZePlus」(ゼプラス)の商品・ノウハウを中小工務店・地域ビルダーへご提供しています。もし「何から手を付けてよいか分からない」という建築事業者さんがおられたら、当社の住建事業部へお声がけいただくのも一つかと思います。
山善の住建事業部では、商社として仕入先様と販売店様、工務店様、ビルダー様とともに、住宅というインフラづくりを通じて社会課題の解決に取り組んできました。健康で快適な住空間を提供するだけでなく、業界の脱炭素化を目指すための第一歩としてZEHへの取り組みはまさに社会貢献でもあります。当社は、住宅のZEH化に最適な商品、ノウハウ、技術を提供することで、環境配慮型高性能住宅の普及拡大に尽力しています。商社としての情報収集能力で、いち早く市場のニーズやトレンドを把握し、お客様に快適なくらしを提案することが、当社の価値であると考えております。
オリジナルZEHブランド「ZePlus」のホームページはコチラから
https://www.zeplus-pc.jp/
株式会社山善 住建事業部
マーケティング部 戦略企画室 リーダー
山善独自のZEHソリューション「ZePlus」の立ち上げメンバー。「ZePlusパートナーズクラブ」の充実のため、販促物の作成、ランニングコストのシミュレーション作成、SNSでの情報発信等の傍ら、パートナー企業を増やすため、全国各地を奔走している。